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コラム

プランの実現可能性80%って?

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プランの実現可能性80%って?

ON COMPASSでは無料体験を行うと、一人ひとりに最適なプランを提案します。その際「このプランの実現の可能性は○○%」と、プラン実現の可能性が表示されます。今回はこの「実現の可能性」について、詳しく解説します。

実現の可能性とは

ON COMPASSはリスク性のある商品に投資をするサービスですが、リスクが気になる人のために、できる限りの工夫をしています。そのひとつとして、資産運用の目標を達成したいタイミングで、どのくらい実現の可能性があるのかを表示しています。

この画面では80%と表示されています。100回同じ条件で運用をした場合に80回は目標金額を達成できるということです。この実現可能性が低くなればなるほど、堅実さが低い資産運用プランとなります。

ON COMPASSは実現可能性80%以上のプランのみ契約可能

この実現可能性を提示することは一般的なことですが、ON COMPASSのこだわりは80%以上の高い実現可能性がないと契約できない仕組みにしていることです。なぜなら、必要以上に大きなリスクをとらずに、お客さまが描く将来の目標を着実に実現してほしいと考えているからです。

「老後の生活資金を貯めたい」「子どもを留学させたい」「将来の夢を叶える資金を作りたい」など、資産運用をはじめるにあたって、将来をイメージしている方も多くいらっしゃると思います。ON COMPASSでは将来に備えたり、目標を実現したりするための資産運用は、実現の可能性が高く、無理のないプランであるべきだと考えています。

契約後も運用が順調かモニタリングし、常に実現可能性を確認できる

ON COMPASSでは契約後も運用が順調かをモニタリングし、実現可能性(※契約後は目標達成確率と表示されます)を常に確認できます。もし世界経済や社会の情勢が変わっても、実現可能性をチェックすれば運用プランにどのくらい影響があるのかがわかります。
例えば2020年2月から起こった新型コロナウイルスの影響によって、市場は大きく下落しました。このようなとき「さらに価格が下がって資産を失ってしまうのではないか」といった焦りや恐怖といった感情でつい論理的ではない行動を起こしてしまうことがあります。
ON COMPASSではこのようなときも冷静に対処できるように、短期的な値動きだけでなく、長期的な見通しとして、資産運用の目標達成時期までの実現可能性を提示しています。
資産運用プランによってさまざまですが、一例として新型コロナウイルス時の目標の実現可能性の変化を以下のコラムで紹介しています。

65%未満でアラートを表示

実現可能性が65%未満になった場合アラートが表示され、プラン見直しをおすすめするメールが届きます。資産運用プランがより堅実なものになるように、プランを調整して目標の実現可能性を上げることをおすすめします。
ただし、突発的な事象などにより、一時的に価格が大幅下落しただけで静観すべき、と見なした際には、ON COMPASSが判断をし、アラートを出さないケースもあります。

実現可能性が下がったとき

実は、実現可能性の低下は、市場の変化によって起こるケースはだけではありません。積立の入金忘れや、資産状況の変化により予定していた積立額が準備できなくなったなどで発生しているケースも多くあります。積立を忘れた場合には、スポット追加機能で追加入金すれば、実現可能性は上がります。
しかし生活費の増加や収入の変化などで、積立を計画通りに行えない場合は、無理せず積立額を少なくすることがおすすめです。それと同時に、目標金額を下方修正したり、達成時期を先に延ばしたりすることで、適切なプランに修正できます。

目標金額以上になる可能性もある

ON COMPASSでは目標金額を80%以上の可能性で実現できることを最適なプランの目安としていますが、目標金額以上にならないというわけではありません。提案画面には、それ以上の可能性も記載されています。

このプランは初期投資20万円、25年後までに毎月2万円ずつ積み立てて1,000万円を貯めるプランです。このプランでは、80%の確率で1,009万5,000円以上との結果が出ています。しかしそれ以外にも、20%の確率で1,706万6,000円以上、50%の確率で1,312万6,000円以上と示されています。
ON COMPASSでは目標額を達成することを最も大切にしていますが、提案画面で示されるように、場合によってはそれ以上になる可能性もあります。
また仮に目標額を達成できなかったとしても、それは元本を下回ることとイコールではありません。預金をしているよりは良い結果になるケースも多いです。ON COMPASSの提案画面では、元本割れの可能性も表記しています(※)。上記プランの場合は、元本を下回る可能性は1%となっています。

(※)ためるタイプのみ表示します。

まとめ

ON COMPASSでは、お客さまが描いた資産運用のゴールを達成することを最も重要視しています。「こんなはずではなかった」ということを、できる限りなくすための工夫として、「80%以上の実現の可能性がないと契約できない」という条件を設定し、契約後も実現可能性のモニタリング、アラートの表示などを行っています。リスクが気になって、資産運用の一歩を踏み出せなかった方も、まずは自分だけのプランを作ってみてください。

●実績データは過去の事実を示すものであり将来の運用成果を保証するものではありません。また、シミュレーション結果は過去の実績データに基づき統計的手法を用いて計算したものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。

●ON COMPASS 留意事項 <リスク> ・投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。 ・投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の 変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。 ・投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 <手数料・費用等> ・投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率0.825%(税込0.9075%)を乗じた額の信託報酬(運用資産の純資産総額に対し年率0.60%(税込0.66%)の調整後投資一任報酬を含みます。)がかかります。また、当該投資信託が投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して年率0.10%(概算)程度を乗じた額の運用管理費用及びその他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。・ON COMPASSの実質コストの合計は、運用資産残高に対して年率1.0075%程度(税抜0.925%程度)を想定しています。・投資一任口座の口座開設・維持費はかかりません。 <その他重要事項> ・お客様が投資一任口座を開設する口座管理金融機関は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。 ・口座管理金融機関は媒介業務に係る報酬をお客様から頂くことはありません。 ・お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。 (会社の概要) マネックス・アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第2882号 加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 投資信託協会

●ON COMPASS 留意事項 <リスク> ・投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。 ・投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の 変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。 ・投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 <手数料・費用等> ・投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率0.825%(税込0.9075%)を乗じた額の信託報酬(運用資産の純資産総額に対し年率0.60%(税込0.66%)の調整後投資一任報酬を含みます。)がかかります。また、当該投資信託が投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して年率0.10%(概算)程度を乗じた額の運用管理費用及びその他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。・ON COMPASSの実質コストの合計は、運用資産残高に対して年率1.0075%程度(税抜0.925%程度)を想定しています。・投資一任口座の口座開設・維持費はかかりません。 <その他重要事項> ・お客様が投資一任口座を開設する口座管理金融機関は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。 ・口座管理金融機関は媒介業務に係る報酬をお客様から頂くことはありません。 ・お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。 (会社の概要) マネックス・アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第2882号 加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 投資信託協会

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