ON COMPASSについて

コラム

ON COMPASS は何に投資している?実は世界的な有名企業にも!

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ON COMPASS は何に投資している?実は世界的な有名企業にも!

投資をする際には「自分が何に投資をしているのか」を知っておくことが大切です。
ON COMPASSの最終投資対象は、世界の大企業にも投資ができる「ETF」です。ETFを通じて約80ヶ国、5万銘柄に分散投資をしてリスクを抑えています。この記事では、ON COMPASSの投資対象であるETFについてご紹介します。

ON COMPASSの最終投資対象はETF

ON COMPASSの最終投資対象は、国内外のETFです。ETFにもさまざまな種類があり、お客さまに合わせてETFの購入比率を決定しています。

ETFとは?

ETFとは「Exchange Traded Funds」の略で、日本語で言うと「上場投資信託」です。日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)、NYダウなどと連動しており、これらの市場全体を投資対象としています。
例えば、株式であれば「株式会社A」や「株式会社B」という特定の企業にしか投資できません。しかも、ほとんどの銘柄は1単元が100株のため、購入する場合にはある程度まとまった資金が必要です。
しかしETFの場合、購入の対象が日経平均やTOPIXなどの市場全体のため、1銘柄を購入するだけで、これらを構成する全ての上場企業に投資できます。特定の企業に投資するのではなく「市場そのものに投資する」というイメージです。

ON COMPASSの投資対象

株式の他にも、通貨や債券、REIT(リート)などの指数と連動するETFもあります。

個人では大変な海外ETFも対象

ETFGIの調査によると、2019年11月末時点の世界のETF純資産残高は5,955兆ドル(日本円でおよそ650兆円)で、非常に大きな市場に成長しています。その中の約70%はアメリカで、日本はおよそ7%しかありません。つまりETFは日本よりも海外の方が、非常に市場が広いのです。
しかし、個人による海外ETFの取引には注意しておくべき点もあります。以下に主なものを挙げてみました。

取引のたびに手数料がかかる

海外ETFは基本的に株と同じように、取引のたびに手数料がかかります。そのため、取引回数が多いほど、手数料を多く支払わなければなりません。
例えば金額はイメージですが、手数料が1回300円の場合、100万円を1度で購入すれば、手数料は300円で済みます。しかし、10万円を10回にわたって積み立てる場合には、10回分の手数料として3,000円がかかります。 毎月少額の積立をしている場合などは、この違いが顕著に表れるでしょう。

取引単位が決まっている

海外ETFは取引単位が決まっているため、好きな金額で購入できないこともネックです。
多くの証券会社では、海外ETFの取引単位は1口、または1株と設定されています。しかし、1株の金額は毎日変わる上、海外ETFは為替レートの影響も受けます。1株を1万円で買えるときもあれば、2万円近くになることもあります。 また10種類のETFを購入して分散させようとした場合、1種類1万円だとすると10種類×1万円=で10万円必要となり、毎月積立をする場合はやや大きめの金額となってしまいます。

取引以外の手間がかかる

海外ETFの場合、取引以外にもさまざまな手間がかかります。まず売買の前に為替取引をして、日本円を外国で使えるようにしなければなりません。場合によっては、為替取引の段階で損をする可能性もあります。
さらに海外ETFの取引を行っている場合、日本と、取引を行った2つの国で税金を支払うという二重課税の状態になっています。外国税額控除を利用すれば、外国に支払った分の税金を取り戻せますが、そのためには確定申告が必要です。また、所得によっては申告をしても取り戻せないこともあります。

こうした点を考えると、個人で海外ETFの取引を行うのは容易ではありません。
ON COMPASSでは、このような手間は一切不要です。戦略ごとに1本の投資信託にしているため、1,000円単位で投資が可能です。ETF1株1株の金額が変わっても、毎月同じ金額で積立ができます。

ON COMPASSはETFを通してメジャーな企業に投資できる

次の画面はある運用戦略における、ON COMPASSが投資しているETFの上位10銘柄です。

組み入れ銘柄

上記の1番上に記載されている「Vanguard Total Stock Market ETF」は、アメリカの大・中・小型株を扱うETFです。この中には、AppleやMicrosoft、Amazon、Facebookなど、日本でも広く知られた大企業が名前を連ねています。

バンガード

また3番目の「TOPIX連動型上場投資信託」には、トヨタ自動車やソフトバンクグループ、ソニーなど、日本を代表する企業が含まれています。
多くの人が欲しがる大企業の株価は高くなりがちで、購入しようとすれば、かなりの資金が必要です。しかしON COMPASSであれば、少ない資金で、気軽に世界中の大企業に投資することが可能です。

まとめ

ON COMPASSのETF投資なら、個人では手間のかかる海外のETFにも気軽に投資ができます。ETFを通じて実質的に、世界の名だたる大企業に少額から投資が可能です。
ON COMPASSで、世界中の大企業に投資を始めてみませんか?

●実績データは過去の事実を示すものであり将来の運用成果を保証するものではありません。また、シミュレーション結果は過去の実績データに基づき統計的手法を用いて計算したものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。

●ON COMPASS 留意事項 <リスク> ・投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。 ・投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の 変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。 ・投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 <手数料・費用等> ・投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率0.825%(税込0.9075%)を乗じた額の信託報酬(運用資産の純資産総額に対し年率0.60%(税込0.66%)の調整後投資一任報酬を含みます。)がかかります。また、当該投資信託が投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して年率0.10%(概算)程度を乗じた額の運用管理費用及びその他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。・ON COMPASSの実質コストの合計は、運用資産残高に対して年率1.0075%程度(税抜0.925%程度)を想定しています。・投資一任口座の口座開設・維持費はかかりません。 <その他重要事項> ・お客様が投資一任口座を開設する口座管理金融機関は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。 ・口座管理金融機関は媒介業務に係る報酬をお客様から頂くことはありません。 ・お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。 (会社の概要) マネックス・アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第2882号 加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 投資信託協会

●ON COMPASS 留意事項 <リスク> ・投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。 ・投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の 変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。 ・投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 <手数料・費用等> ・投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率0.825%(税込0.9075%)を乗じた額の信託報酬(運用資産の純資産総額に対し年率0.60%(税込0.66%)の調整後投資一任報酬を含みます。)がかかります。また、当該投資信託が投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して年率0.10%(概算)程度を乗じた額の運用管理費用及びその他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。・ON COMPASSの実質コストの合計は、運用資産残高に対して年率1.0075%程度(税抜0.925%程度)を想定しています。・投資一任口座の口座開設・維持費はかかりません。 <その他重要事項> ・お客様が投資一任口座を開設する口座管理金融機関は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。 ・口座管理金融機関は媒介業務に係る報酬をお客様から頂くことはありません。 ・お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。 (会社の概要) マネックス・アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第2882号 加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 投資信託協会

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