運用成果の9割を説明!?最適な資産配分とは

投資を始める際には、自分の資金をどんな資産(株や債券など)にどれくらい割り振るかという資産配分の比率(アセットアロケーション)を考えておくことが大切です。実は「資産配分で運用成果の9割を説明できる」と言われるほど、投資においては重要な要素になります。そこで、この記事ではそもそもどんな金融商品があるのか、そして資産配分を決定する上でのポイントについて解説します。

国内株以外にもさまざまな資産に投資ができる

「投資を始める」と考えるとき、一般的に思い浮かべるのは、日本の株式への投資です。自分が住む国に投資しようと思うことは自然ですし、実際に国内株式が重要な投資対象であることは間違いないのですが、投資の世界にはそれ以外にもさまざまな金融商品があります。

例を挙げれば、債券やREITといった投資対象が考えられます。債券は国が発行している国債や企業が出している社債などがあり、利息から収入を得る他に、売買も可能な資産です。
REITは不動産投資信託と呼ばれる金融商品で、みんなで資金を出し合って不動産へ投資し、得られた賃料や売却益を分配するという仕組みです。不動産を実際には持たずに少額から不動産に投資ができます。
他にも金や貴金属といった商品に投資をする金融商品もあります。これらの株式や債券、REITなどは国内だけでなく世界中に存在しています。
投資を始めるにあたって、このように国内の株式以外にも投資対象が複数あるということやそれぞれの商品の投資リスクなど、特性を知っておくことが大切です。

資産運用を行う上で鍵となる資産配分

投資対象には複数の選択肢があることがわかったところで、それらに対して自分の資金をどのように割り振っていけばいいのか、資産配分の比率を考える必要があります。例えば国内株式を30%、海外株式を30%、国内債券を40%、といった具合です。それを投資資金に合わせて配分します。

資産配分イメージ図

実は資産運用においては、この資産配分の比率が非常に大切です。個人の間でも投資が盛んな米国では、「資産配分によってリターンの9割を説明できる」ということが研究によって明らかにされているほどです。

資産配分に悩む人

それでは、実際に何にどれだけ投資すれば「正解」の配分比率になるのでしょうか。結論から言えば、万人にとって「正解」の配分というものはありません。人によってそれぞれ資産運用の目標や求めるリターンの水準、リスクに対する許容度などが違うからです。

一般的には、定年を迎え収入が減った方であれば元本割れのリスクが低い保守的な運用の方がいいでしょうし、投資期間を長く持てる働く世代の方であれば多少リスクを取ってもいいかもしれません。もちろん年齢以外でも、手持ちの資産やライフプランの立て方、個人の性格によって運用戦略は大きく変わります。
また、先述の通り金融商品はさまざまな種類があり、商品ごとに得られるリターン水準やリスク、値動きの特徴が異なります。商品特性の違いを把握しつつ、自分の資産運用の目標に応じた配分比率を決定することが重要になります。

リバランスイメージ

さらには、相場の変動によって当初決めた配分比率とずれてしまうことがあり、定期的に配分比率を整えてあげるリバランスも必要になります。

ON COMPASSなら最適な資産配分を提案

とは言え、すべての資産の特徴を理解して実際に自分で配分・リバランスするのは、かなりハードルが高いのも事実です。今は、資産配分を決定するのに便利なツールやサービスもあるので、上手に活用することで資産運用をスピーディーにはじめることができます。

ON COMPASSでは質問に答えるだけで、ロボットアドバイザーが8つの異なる運用戦略から、お客さまに最適な資産配分比率の運用戦略を提案します。
資産配分比率の決定には、「MSVキャピタルマーケットモデル」という高度な金融工学に基づいた独自の運用モデルで行っており、人間の感情に左右されずに投資判断を行います。特に、下振れリスクの最小化を目指していることが特徴です。
金融市場には循環があり、長期視点で大きな上昇と下落を繰り返しています。特に2008年に発生したリーマン・ショックは、世界のほとんどの市場で資産価格が大幅に下落しました。また最近では新型コロナウイルスの影響で市場の大幅な下落が起こりました。私たちは、前述の「MSVキャピタルマーケットモデル」を使い、このような下落局面の値動きの情報をうまく活用して運用を常に進化させています。

まとめ

投資の世界には非常に多様な投資対象が存在しており、それらにどのように資金を割り振っていくかという資産配分比率の決定が運用の成果に大きく影響します。まずは、自分がどのような運用を行いたいかをはっきりさせ、それに合った配分比率を決定していきましょう。もしON COMPASSで運用するならば、質問に答えるだけで最適な配分比率が提案されます。その後のリバランスなどのメンテナンスも任せられ、効率的な資産運用を目指せます。

●実績データは過去の事実を示すものであり将来の運用成果を保証するものではありません。また、シミュレーション結果は過去の実績データに基づき統計的手法を用いて計算したものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。

●ON COMPASS 留意事項 <リスク> ・投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。 ・投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の 変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。 ・投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 <手数料・費用等> ・投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率0.825%(税込0.9075%)を乗じた額の信託報酬(運用資産の純資産総額に対し年率0.60%(税込0.66%)の調整後投資一任報酬を含みます。)がかかります。また、当該投資信託が投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して年率0.10%(概算)程度を乗じた額の運用管理費用及びその他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。・ON COMPASSの実質コストの合計は、運用資産残高に対して年率1.0075%程度(税抜0.925%程度)を想定しています。・投資一任口座の口座開設・維持費はかかりません。 <その他重要事項> ・お客様が投資一任口座を開設する口座管理金融機関は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。 ・口座管理金融機関は媒介業務に係る報酬をお客様から頂くことはありません。 ・お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。 (会社の概要) マネックス・アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第2882号 加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 投資信託協会


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