実は危険!?長期投資における運用のポイント
※本投稿は公開当時の社名やサービス名に基づき掲載しています。現在と異なる点があることを予めご了承願います。
はじめまして、こんにちは。運用部Kimuraです。 運用部は普段、運用モデルの開発・改良、発注のオペレーション等を行っています。
今回は、『長期投資』について書きたいと思います。
長期投資の魅力としてよく聞く話として、①安定的である②リスクが少ない、があると思います。果たして本当にそうでしょうか。
実は危険!?長期投資のリスク
ここで、短期投資の代名詞、デイトレードと、長期投資を比較したいと思います。
皆さん、どの銘柄でもいいので、一日だけ保有する場合と10年間保有する場合とどちらの値動きが大きいと思いますか?
果たして安定的なリターンが見込まれるのは長期投資でしょうか。
それでは答えです。
実は、長期投資のほうがリスクは大きくなります。
金融資産の変動幅は投資期間を長くすればするほど増加していきます。数学的にも銘柄のボラティリティー(価格変動の幅)は一日の変動率×投資期間の平方根(プラス)で計算されることから、長期に銘柄を保有することはリスクを引き上げることが示されています。
業界の裏話ですが、仕事で運用を行うような人たちが、自己資金で運用を行う場合、リスク管理の観点から、経験の浅い人は、デイトレードが基本。長期投資を行えるのは一定程度経験を積んだ人のみとなっています。このように長期投資を行うには確かな相場の見通しとトレーディングテクニックが必要となります。
長期投資を有効にするには分散投資が重要!
ここまでの話から、長期投資ってリスクが大きく、短期的なトレードの方がリスクが低いんじゃないの?とお感じになった方も少なからずいるでしょう。
実はこれまでの話はあくまで個別株、数銘柄へ全資産を集中投資するような、積極的に増やしに行く投資についての話です。安定的に資産を増やすことを目指す運用にはあてはまりません。
※積極的に増やすお金と安定的に増やすお金の違いはこちらに詳しくはこちら↓
安定的に資産を増やしたい場合に長期投資はどうなのか
では安定的に資産を増やしていくことを目指す運用の場合、長期運用は有効なのでしょうか。
ご想像の通り、答えは有効です。
なぜなら安定を目指す運用は分散投資がメインとなっており、長期投資は、分散投資と合わせて行うことでリスクを抑えることができるのです。
なぜ分散投資をすると、長期投資ではリスクを抑えることができるのでしょうか。
それは、分散された資産の値動きに相関関係があるからです。
一般的に株式と債券は逆の動きをします。(最近は当てはまらないこともありますが)そのような関係性は投資期間を長くとればとるほど安定したものになります。
従って分散投資のリスク低減効果は長期投資をすることでより発揮されるのです。
安定的に資産を増やしていきたいなら長期と分散の組み合わせがおすすめ
安定的に増やしていくのではれば分散投資だけでは実は不十分で、有効な長期投資は銘柄分散のもと有効になってきます。
MSV LIFEなら自動で分散投資が可能です。この機会にまずは一度、無料シミュレーションをしてみてはいかがでしょうか。
最後までお読みいただきありがとうございました。
●ON COMPASS 留意事項 <リスク> ・投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。 ・投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の 変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。 ・投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 <手数料・費用等> ・投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率0.825%(税込0.9075%)を乗じた額の信託報酬(運用資産の純資産総額に対し年率0.60%(税込0.66%)の調整後投資一任報酬を含みます。)がかかります。また、当該投資信託が投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して年率0.10%(概算)程度を乗じた額の運用管理費用及びその他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。・ON COMPASSの実質コストの合計は、運用資産残高に対して年率1.0075%程度(税抜0.925%程度)を想定しています。・投資一任口座の口座開設・維持費はかかりません。 <その他重要事項> ・お客様が投資一任口座を開設する口座管理金融機関は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。 ・口座管理金融機関は媒介業務に係る報酬をお客様から頂くことはありません。 ・お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。 (会社の概要) マネックス・アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第2882号 加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 投資信託協会
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